HDDをデータ復旧サービスに依頼すると中身を見られる？
パソコンなどの外付け・内蔵HDD（ハードディスク）が不具合を起こしてしまいデータ復旧を専門業者に依頼するとき、「業務上の機密情報や個人情報が記録されている…」「クレジットカードの使用履歴や個人情報など中身を見られるのではないか…」と心配になる方もいらっしゃるのではないでしょうか？
そこで今回は、「データ復旧サービス」を依頼するときによくある疑問「HDDの中身を見られてしまうのか？」についてや、依頼する専門業者のセキュリティ対策を見極めるポイントなどについて解説します。
データ復旧を初めて依頼するがどの業者に依頼すればわからない、費用の相場がわからない。そんなお悩みをお持ちの方はいませんか？
当社A1データは日本で初めてデータ復旧サービスを提供した会社です。データ復旧業界で最も古い業界の長だからこそ、業界のすべての会社の特徴やその会社の実態を把握しています。お客様の壊れた機器の症状と損傷具合から、適切な費用がどの程度でどの業者なら治せるのかをアドバイス致します。
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そもそもデータ復旧サービスとは？
パソコンなどで作業したデータは、HDDなどの記録メディアに保存されていますが、ある日、突然HDDへアクセスができずデータを見られなくなってしまう場合があります。こうしたトラブル発生時に頼りになるのが「データ復旧サービス」です。
不具合が起きたHDDを調査し、保存されているデータを取り出すことが主な目的のため、パソコン本体や周辺機器を、物理的に修理したり交換したりするサービスではありません。「パソコンが使えないままでも、保存されていたデータだけは取り出したい」というケースでの利用を想定したサービスになります。
HDDの故障には2種類のタイプがある
HDDの故障には、大きく分けて「物理障害」と「論理障害」の2種類のタイプがあります。この故障タイプによって、必要な対処やデータ復旧の難度、料金などが異なるため、故障タイプの違いについて事前に理解しておくことが大切です。
物理障害と論理障害について、少し詳しく見ていきましょう。
物理障害
例えば、HDDが強い衝撃を受けたり、ショートや停電によって電源が急停止したり、HDD内部の機器や部品が損傷したりすることで、HDDが正常に動作しなくなることを「物理障害」と呼びます。
物理的・機械的な故障は、HDDに関するトラブルとしては一般的に珍しいものではありません。HDDの構造は複雑なため、物理障害が発生するとほとんどの場合は新しいHDDに交換する場合が多いでしょう。ただ、HDDに保存されていた大切なデータを取り出したい場合には、データ復旧を試みることになります。
データはHDD内部にある「プラッタ」という円盤状の部品に記録されていて、HDDによって1枚から複数枚、設置されています。こうした部品を、専門技術を用いて調査・分析し、データ復旧を行うのです。
論理障害
HDDが物理的に壊れていないものの、HDDのファイルシステムなどが破損したり、人為的なミスで誤って必要なデータを消したりしてしまうことで、データの読み書きができなくなることがあります。このような原因で発生するHDDのデータ障害を「論理障害」と呼びます。
論理障害にはさまざまな原因がありますが、例えば以下のようなものです。
- データのフォルダ構成などの破損
- 必要なデータを削除したり、他のデータで上書きしたりしてしまった
- 誤操作でHDDを初期化（フォーマット）してしまった
- コンピュータウイルス感染によるもの
論理障害によってデータが読み込めなくなった場合、データ自体は残っている可能性があり、原因となったシステムなどの異常を修復してデータ復旧を試みます。誤ってデータを消去・初期化してしまった場合でも、プラッタにデータが残っていれば、データ復旧することが可能になります。
ただし、「論理障害」でデータが読み込めない原因や不具合の状況はケースバイケースのため、必ずしも全てのデータが復旧できるわけではありません。
一般的なデータ復旧サービスの流れ
故障したHDDを「データ復旧サービス」に依頼する際、どのような流れで依頼からデータ復旧まで行われるのでしょうか？
ここからは、一般的な「データ復旧サービス」の流れについて、ステップごとにご紹介していきます。HDDの故障内容によっても必要な時間は変わってくるため、あくまでも目安としてお考えください。
＜データ復旧サービスの流れ＞
- 初期調査・初期診断
- 調査・診断結果報告
- 見積もり・発注
- データ復旧作業
- データ返却
それぞれの作業ステップについて、詳しく見ていきます。
1．初期調査・初期診断
HDDのデータ復旧は、依頼してすぐに復旧作業に入るわけではありません。最初に、故障したHDDがどのような状態なのか、初期調査や初期診断をするのが一般的といえます。先に触れたように、HDDの故障タイプが物理障害なのか論理障害なのか、復旧対象のデータにアクセスできるのかなどを調査・診断してみないと、復旧作業の期間や料金を見積もることができないためです。
なお、HDDの渡し方は、持ち込みと郵送の両方に対応している場合が多いようです。配送料や輸送方法などは専門業者によって変わってきます。
2．調査・診断結果報告
初期調査・初期診断が終わったら調査結果報告を受けます。ここまでの作業は、無料対応としている専門業者が多い傾向です。調査結果の内容は、データ復旧可否の判定をはじめ、復旧可能な場合にどこまでのデータが復旧できるのかといったデータリストの提示などが挙げられます。
HDDがどういった状況なのかを報告してもらい、データ復旧の可能性について把握できるため、復旧までの作業期間や料金については後で判断することにして、まずはここまでを専門業者へお願いしてみるのもいいでしょう。料金などについては、次のステップで確認していくことになります。
3．見積もり・発注
HDDの状態が分かった後は、「いつまでに、いくらで」といった発注詳細について確認していくことになります。具体的には、料金や作業期間を見積書で提示してもらい、その内容を確認して専門業者と認識をすり合わせる作業です。
適切な専門業者のデータ復旧作業の場合、見積もり内容に双方が合意し、発注してからでないとデータ復旧作業を実施しません。依頼する側としても、急ぎでデータ復旧をしたいという場合でも、この手順と確認を踏むのが大切です。料金の支払方法や支払いタイミングなどについても、専門業者によって変わってきますので、提示された見積書にはしっかり目を通すようにしましょう。
4．データ復旧作業
見積もりに合意して発注したら、データ復旧作業にとりかかることになります。HDDの障害状況に応じて、復旧ツールを利用して対応するケースもあれば、特殊な異常のために手作業で作業員が確認していくというケースもあります。
また、「データ復旧サービス」はHDDの修理・交換サービスではないため、復旧作業後にパソコン本体やHDD機器が利用できなくなってしまうということも。この点についても、見積もり時や発注前に確認しておきましょう。
5．データ返却
データ復旧作業完了後、復旧したデータは、USBメモリやDVD-R、CD-Rなどに保存されて返却されるのが一般的です。作業報告書などの書類が発行される場合もあり、返却データとともにどのように受け取るのか、受け取り方法についても事前に確認しておくといいでしょう。
機密性が高いデータや、確実に受け取りたい場合には、郵送や宅配便以外の方法も含めて、最適な方法を事前に相談しておくのがおすすめです。
返却されたデータについては、当然ですが、すぐに中身を確認することも忘れないようにしてください。万一、見積もり内容や事前説明と違うデータだったり、ファイルが壊れたりしている可能性がないとは限りません。データ返却されたら早急に確認することを推奨します。
データ復旧サービスでは中身を見られる？見られない？
HDDのデータ復旧を依頼する際、気になる点の一つが「データの中身は見られてしまうのか？」ということ。復旧をしたいデータが、個人情報や企業の機密に関わる事項の場合には、特に気になるところです。
結論から言えば、「一概には言えない」というのが正確な答えとなるでしょう。
そこで、一般的にデータの中身を見られる・見られないという点に関して知っておきたいポイントを少し詳しく見ていきましょう。
データ復旧作業時にファイル構造の検証をするのが一般的
基本的にデータ復旧作業では、ファイル構造を検証して不具合を確認するサンプリング検証を行います。私たちが普段パソコンなどの操作で見慣れている、アプリケーション上でデータを開いて作業するのではありません。
私たちが「データの中身」という言い方をするとき、HDDなどに記録されたデータには以下の2種類があります。
- ツリー状のディレクトリ構造を指す
- ファイルの中身（ファイルを開いた内容）を指す
例えば、専門業者のデータ復旧作業では、システム構造を再構築して、正しい位置にフォルダやファイルがあるかを判定します。つまり、「ツリー状のディレクトリ構造」をチェックしてデータ復旧を試みます。この作業時にはフォルダ名やファイル名が検出されますが、ファイルを1つずつ開いて「ファイルの中身（ファイルを開いた内容）」を確認することはしないのです。
このように、「データの中身」が具体的に何を指すのかによって、データを見られる・見られないの解釈が異なってくるといえるでしょう。
例外的にデータの内容を見る場合もある
データ復旧作業では基本的に、アプリケーションを開いてデータの内容を見られることはないのが通常ですが、例外もあります。
例えば、依頼者側が具体的に「こういう内容のファイルが記録されているはずなので、それを復旧したい」と要望する場合です。この際は、依頼者側からファイルの内容についての確認依頼があるわけですから、当然、専門業者としても「データの中身」を確認します。
ただ、その際にファイルの内容を専門業者が見たとしても、その内容を口外したりするなど依頼者の不利益になるようなことはないのが通常です。そのほか、専門業者によっては、ファイルの内容を開いて確認する業者もあります。
セキュリティ対策や公的機関の認証を確認するのがポイント
機密性の高いデータや個人情報が記録されたHDDのデータ復旧を依頼する際は、記録されたデータの内容を見られたとしても、情報漏えいや情報流出リスクなどセキュリティ対策をしっかり行っている専門業者であれば安心です。
データ取り扱い方針などのセキュリティについて、公式Webサイトなどでしっかりと明示している専門業者を選ぶのがいいでしょう。ISOなど認証機関の規格取得や、業界団体に加盟している企業であれば信頼性の判断材料の一つになります。
違法データのデータ復旧はNG
当然のことですが、法令遵守の観点から、復旧するHDDの中身が違法データの場合には、データ復旧を依頼することはできません。
違法データとは、以下のような法律に抵触するデータのこと。
- 著作権を侵害するようなデータ
- 違法コピーや違法ダウンロードしたデータ
- 児童ポルノ
- 盗撮データ など
適切な専門業者であれば、データ復旧作業時に違法性のあるフォルダ名やファイル名を見つけた場合には、即座に解約する旨を契約書に記していることもあります。HDDの中身を見られるか・見られないかという以前の話として、この点は理解しておきましょう。
情報セキュリティ観点で見るデータ復旧サービス選びのポイント
データ復旧を検討する際は、「対応が早くて、できるだけ料金が安い専門業者へ依頼したい」と考えてしまうかもしれませんが、大切なデータを預けることを考えると、最も気にすべきポイントは「情報セキュリティがしっかりしているか」という点といえます。
ここからは、情報セキュリティ観点から見た「データ復旧サービス」選びのポイントについて解説します。
適切な情報セキュリティ方針を掲げているか
依頼しようとしている専門業者が、情報セキュリティ方針や個人情報保護基準について、公式Webサイトなどで明示しているかどうかは一つの判断基準になります。
明示内容はさまざまですが、例えば、業務で取り扱う情報についての社内での管理体制整備やセキュリティ対策の方法、従業員への教育、リスクマネジメントといった項目が挙げられます。
Webサイトだけでなく、パンフレットなどに掲載されていることもあるので、事前にしっかり確認するようにしましょう。
セキュリティ認証取得や業界団体への加盟をしているか
いくらセキュリティ対策をしていると明示していても、それが真実かどうかや根拠について客観的に判断するのは難しいもの。そこで、一つの判断材料になるのが、世界的な認証機関が発行するセキュリティ認証の取得や、業界団体の加盟企業かどうかという点です。
例えば、「ISO27001」は情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）に関する国際規格として知られています。
ISO/IEC27001は、情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）に関する国際規格です。
情報の機密性・完全性・可用性の3つをバランスよくマネジメントし、情報を有効活用するための組織の枠組みを示しています。
引用：概要 | ISO/IEC 27001（情報セキュリティ） | ISO認証 | 日本品質保証機構（JQA）
また、データ復旧業界の健全化を目指す団体に「一般社団法人日本データ復旧協会」（DRAJ）があります。公式Webサイトには加盟企業一覧が公開されているため、判断基準の一つにするのもおすすめです。
■DRAJ加盟企業の一覧
会員企業 | 一般社団法人 日本データ復旧協会-DRAJ
情報の取り扱いを適切に行ってくれる専門業者を選ぼう
「データ復旧サービス」専門業者にHDDのデータ復旧を依頼すると、中身のデータを見られてしまう可能性があります。そのため、機密情報や個人情報など取り扱いに注意が必要なデータが記録されている場合には、情報漏えいや情報流出のリスク対策も必要です。
ここで解説したように、情報セキュリティ方針を掲げていたり、公的機関の認証を取得したりしているなどの点にも留意して、信頼できる専門業者を選んで依頼するのがおすすめです。
