データ消去サービス事例

Case1:長期リースを行っていたPCを入れ替えのため、元のPCデータを廃棄したい

数年リースを行っていたPCを所持会社に返却することが決定した。内部データは破棄したものの、機密情報なだけに復元されるのが怖い。

技術的に回収可能なデータを割り出し、機密情報を削除
次使用会社がデータ復旧を行った際、一緒にデータが回収されてしまう可能性もあり、技術的に復旧可能な範囲を予め排除することができた。

導入企業	某メーカー
導入の決めて	【世界トップレベルメーカーによる絶大な信頼性】リース品なので、ハードウェアによる消去では消去後使用できなくなってしまうと困る。そこで、信頼できるメーカーがソフトウェアで上書き消去を行なっている点。また、標準以外に米国国防総省規格・英国INFOSEC規格等も対応しているため、並の復旧レベルではデータ流出を防げる点が魅力。
対応OS	制限なし：論理フォーマット形式も制限ありません（作業端末に接続して行う為）
容量	制限なし（容量と作業時間は比例しますので高容量の物程時間を要します）
インターフェイス	PATA, SATA， SCSI（差動等特殊な物を除く）, USB， ESATA

事業終了につき、会社単位でホストコンピュータなど破棄することとなった。しかし個人情報も数多く組み込まれており、単純な回収業者では不安だ。

リース会社に返却しない場合、完全な使用不可状態まで処理することが可能
自社の資産として長く使用していたために、返却処理をおこなわない。
まして再販売などはもってのほかのため、出来れば粉々に打ち砕きたいが、それも難しい。

導入企業	某自動車メーカー
導入の決めて	ハードウェア消去装置が、外部より強い磁気を与えてハードディスク内部の磁性体に書き込まれている情報を消滅させるもののため、ドライブの正常な起動に必要な情報も消されてしまうので動作しなくなる安心感、またそれを復旧させるにも生半可な設備では不可能なため、機密情報を信頼して守れる点。（メーカ保証について充分にご注意下さい）ソフトと違い破壊時点で動作しない物でも削除が可能な点。
製造メーカ	IBAS社（型式：DG.02）
準拠	米国国防総省規格5220.22M 他ＥＵ諸国の規格に準拠しております。

※消去する媒体はお客様にてPCより外して送付ください。外さずに送付頂いた場合、消去費用とは別に工賃を申し受けます。PC本体保証、輸送中の紛失・破損等につきましては責を負わない物とします。